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「晴海汽船株式会社」第3回 - 将来の事業計画策定 – PL編 1
講義要約
DCF法における手順は、まず将来FCFの基礎となるPL計画とBS計画の策定から着手する
PL・BS計画の策定にあたっては、過去との連続性や合理的説明が要求されるため、まずは過去の実績をよく理解することが重要
PL・BSの項目毎に必要に応じて情報入手、リサーチを実施しながら策定を行う。実務においては金額の重要性に応じて中項目を作成するなどの作業も必要
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